社内不倫がバレた時に考えられる3つのリスク

社内不倫がバレた時に考えられる3つのリスク
社内不倫は、経験のない人にはドラマや映画の世界のお話ですよね。ですが、実は案外身近なところで行なわれていることです。社内不倫は、毎日会える手軽さと一緒に仕事をすることで得られる信頼や尊敬の気持ちが拍車をかけているのかもしれません。また、周囲の人間にバレないようにしなければならないスリルが逆に2人の仲を燃え上がらせてもいるのでしょう。

人は、もともと内緒事や秘密が好きな生き物です。社内不倫という秘密を共有することで仲が深まり親密度を増し、気づくと後戻りができなくなってしまう人もいます。二人にとって社内不倫は楽しい禁断の蜜の味ですが、バレてしまうことで会社での居場所がなくなったり家族までも巻き込んでしまうこともあります。

自分はもちろんのこと、大切な人たちを傷つけてしまうかもしれない社内不倫、すべてを失ってしまうかもしれません。そこで今回は、社内不倫がどれだけのリスクを伴うのかについてお伝えします。



 

社内不倫がバレた時に
考えられる3つのリスク

 

人として信用がなくなり社会的抹殺


社内不倫が会社にバレた場合、会社での解雇や降格などのお咎めがなくても、他の社員から軽蔑の目で見られたリ、あからさまに嫌がらせを受けたりする可能性があります。こういった噂話はすぐに広まるもので取引先の会社からも信用をなくすことがあるでしょう。

男女どちらにしても、会社に居づらくなるのは間違いないのですが、出世コースにのっているならなおのこと社内不倫によって会社員人生そのものが変わってしまうこともあります。

このように社内不倫は、もしもバレれば社会的に抹殺されると同じ現象を引き起こします。それほど社内不倫とは、リスクの高いことだと頭に入れておきましょう。

 

離婚問題に発展し一家離散


既婚者の場合、社内不倫がバレると配偶者と離婚問題に発展する可能性があります。不倫をした当事者たちは自業自得ですが、家族は突然の出来事に驚愕し、裏切られたことでどれだけ傷つくことか…

話し合いの結果、離婚せずに結婚生活を続けるにも、妻や夫の不貞の事実を忘れることはなかなかできないことです。すぐに離婚にならなくても、時間が経つにつれて引きづった気持ちからやはり離婚に至る夫婦もいます。

離婚のために調停を行うことになれば、配偶者は知らなくてよい事実をさらに知ることになるでしょう。その結果、一家離散状態になることも…このように、ほんの軽い気持ちで始まった社内不倫が、家族をバラバラにしてしまう可能性もあります。

 

不倫相手の配偶者から慰謝料請求


社内不倫の相手が既婚者の場合、相手の配偶者から精神的に受けたダメージの慰謝料を請求されることがあります。慰謝料は、話し合いで決めるか調停裁判で決めますが、金額は不倫の期間や状況によって異なります。

不倫によって離婚するか否か、また社内不倫が発覚したことで夫婦関係に変化が起こるなどで金額は変動しますが、一般的には離婚しないと50〜100万円、不倫が原因で別居すると100〜200万円、離婚するとなると200〜300万円が相場といわれています。

慰謝料は、調停裁判では相手の配偶者の精神的ダメージが大きければ高額になりますが、調停にかけず話し合いで決める場合は低い金額にすることも可能です。

 

社内不倫で会社が取る処置とは?


社内不倫がバレたとき気になるのは、会社からの処分があるのかどうかですよね。会社によって違いがあり一概には言えませんが、一般的によくある会社対応をみていきましょう。

・指導や注意

特に会社で処分が決められてない場合、直属の上司から口頭での指導や注意を受けるだけです。具体的には、今後のあり方によっては「出世は望めなくなる」とか「部署を変える」など警告が伝えられるでしょう。

・注意書が送られてくる

社内不倫が風紀を乱したということで注意書が送られてきます。注意書には「不倫は社内風紀を乱す行為だから禁止する」というようなことが書かれています。注意書が発行されたことで始末書を書かせる会社もありますが、注意書の発行だけで終わる会社もあります。

・警告書の交付

警告書は、注意書を発行したにもかかわらず解決されない場合に交付されるものです。社内不倫を維持していたり、再び社内不倫が発覚した時には懲戒処分を行うなどの警告がされています。また、警告書は注意書と違い始末書を書くことが義務付けられています。

・懲戒処分

警告書が交付されてもさらに不倫行為が終わらないときは懲戒処分が待っています。懲戒処分とは、減給、降格、出勤停止、けん責、懲戒休職となります。ただし、社内不倫で明らかに風紀を乱していると判断されたときは、警告書なしで懲戒処分が下されることもあります。

 

会社は不倫しても解雇はしない?


ここまで会社の処分を見てきましたが、社内不倫をしても解雇処分は出てきませんでした。では、社内不倫しても解雇はされないのでしょうか?実は、会社は解雇処分を取らないわけではありません。その不倫によっては懲戒解雇を言い渡すことがあります。

・会社側に目に見える損害を与えた場合
・倫理観や道徳観が求められる仕事の場合
・セクハラによって不倫を強要した場合

主にこれらのような場合は、会社側も懲戒解雇を視野に入れるので注意しましょう。

 

いかがでしたか。社内不倫がバレたときにはこのように様々なリスクが考えられます。会社での立場、家庭内での立場は崩れ去り、肩身の狭い思いで過ごさなければならないでしょう。不倫をしていた二人は自業自得と受け入れることができても、配偶者や家族は突然降ってわいた出来事に納得などできるはずもありません。

離婚は免れたとしても会社からの処分で収入が減ったり最悪解雇されたりすれば、今までの生活が変わり夫婦仲の溝はさらに深くなる可能性も捨てられません。このように、社内不倫には痛いリスクがありますが、一番のリスクは大切な人を傷つけてしまうことです。

社内不倫は決しておすすめできませんが、社内不倫をするときにはこれらのことを覚悟をして行なってください。

まとめ

社内不倫がバレた時は

・人として信用がなくなり社会的抹殺される
・離婚問題に発展し一家離散
・不倫相手の配偶者から慰謝料請求
・社内不倫で会社から処分が下りることも
・会社側から懲戒解雇を言い渡される可能性もあり

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